英語の4技検定試験の活用方法は国公立と私立ではこんなに違う!

学悠出版さん主催の大学入試最新情報のセミナーに参加してきました。

 

講師は前回に引き続きエデュケーショナルネットワークの教材編集長の上野講師

今回もテンポよく話してくださいました。

 

 

セミナー中に今年度の「4技能検定試験」の延期が発表されました。

 

もしかしたら検定試験自体がなくなる可能性すらあります。

 

そのため表記が過去形になってしまいました。

 

 

いろいろと問題点は上がっていますが「4技能検定試験」の国公立、私立の活用方針の違いについて絞って書いてみます。

 

概要

 

 

1番の問題点は検定試験の活用方法や評価基準が、国公立と私大では大きく乖離しているため、志望校決定や国公立の私立併願パターンに大きな影響が生じていたということでしょう。

 

国公立大学の「検定試験」活用は極めて消極的

 

 

 

旧帝大のうち東京大学、京都大学、大阪大学、名古屋大学、九州大学はA2以上が出願資格

東北大学、北海道大学は活用しません。

 

A2と言えば英検の準2級程度の英語力になります。

 

そもそも国公立上位校を受験する生徒が英検準2級程度の学力が無いはずがありません。

 

それを証明するためにわざわざ検定試験を受ける必要があるのでしょうか。

 

 

A1以上が13校もあります。

 

A1は英検の3級程度で中学校卒業程度の英語力です。

 

そんな英語力もない生徒が受験するとは思えません。

 

 

国公立大学82校中35校が加点方式を採用というものの、実際は共通テストの英語の得点と総合した2割以内が大多数です。

 

そのため他の教科の点数を含めて考えると影響はあまりあるとは考えられません。

 

一部の私立大学は積極的に活用

 

早稲田、上智、陸橋、明治、青山の5校は検定試験を積極的に活用することになっていました。

 

早稲田大学の政経、国際教養学部では一般入試の選択基準が「共通テスト」、「資格検定試験」、「学部独自試験」の3つを採用するので「資格検定試験」の割合が国公立に比べてけた違いに高くなっていました。

 

上智大学、青山学院大学も早稲田大学と同様の選抜基準となっていました。

 

 

立教大学に至っては英語の「学部独自試験」がなくなり「資格検定試験」のみで評価されることになっていました。

 

1大学とはいえ募集人員は3000人の超人気大学だけにインパクトがあります。

 

 

 

明治大学では基準に達する場合は外国語の試験が免除されたり、東急またはスコアによって換算されることになっていました。

 

首都圏の一部の上位大学とはいえ受験者数が大きいだけに今後、関西圏、東海圏の上位大学にも影響を与えることが予想されていましたが、今回の延期に伴い大きく水を差されたような状況になってしまいました。

 

 

いろいろと問題点があったものの、政治の材料として延期された感は否めないので、もう一度仕切り直して受験者の立場に立った制度に変わることを期待します。

 

 

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